「地域の魅力に触れる旅」（ぐるなび）特集サイトが公開されました。
滋賀、能登島、北海道の食を巡る冒険が紹介されています。
壮大な社会実験がスタートします。
—-以下本サイトより—-
AIやロボットの実現により、働き方が変わると言われている時代。
それは、言い換えれば会社に所属していれば価値がある時代から、
自分自身＝個の市場価値が問われることへの移行を示しています。
実際に、現代社会で”成功”しているとされる人の多くは、その人ならではの強みや価値をもっています。
とはいえ、会社で働かなければ、生活費を稼がなければならないのも現実。
本当にやりたい仕事かを考える間もなく、どんどんと疲弊し、
ゾンビのようにただひたすら働いている人がいることも、今の日本の現状かもしれません。
ならば、ベーシックインカム※ があればどうでしょうか？
関連リンク：https://bi.rpa-bank.com/
ビジネスパーソンのための海外出張情報サイトで、弊社制作の記事が掲載開始されています。
海外で活躍するビジネスパーソンへのお役立ち情報を提供してまいります。
関連リンク：https://www.bthacks.com/
ヤフー・ジャパンの新メディア「FQ Future Questions」がスタートしました。初回の記事は「食」です。今回は未来食の専門家にインタビューをさせていただいております。
関連リンク
ふるさと納税の世界の変化知ってますか？
ガバメントクラウドファンディングという在り方に変わってることを。
自治体が何にお金を使うのか、どんな社会課題を解決するためにお金を使うのかを明示し、それに共感した人が、プロジェクトごとにふるさと納税のスキームを使って寄付するという。つまり自分が解決したい課題に対し投資できるモデル。
返礼品合戦から足を洗った自治体や、東京都など税収が減る一方のこの地方創生モデルを、杉並区、世田谷区ではこういう風に寄付金を集めることで課題解決を図っています。
両区とも基本的に返礼品は無し。
だからこそ想いの詰まったお金が集まる。もちろん額はまだ発展途上。このあたりの情報発信、認知、伝え方の工夫もこれからなのでしょう。
でもあるべき姿を示すいいチャレンジになってると思われます。
そもそも考えてみれば、、、分かるはず。
この度「Yahoo! ふるさと納税」向けのコンテンツ提供を開始しました。
今回は杉並区と世田谷区を取材しています。
関連リンク：https://furusatonouzei.yahoo.co.jp/tokusyu/f3_2/
弊社では豊富な海外ネットワークを使ったマルチリンガルコンテンツの制作にも注力しております。
この度、中国語ネイティブのライター陣による日本のスポットを紹介する記事提供を、中国企業に対して開始しました。
コンテンツは、中国最大のコミュニケーションサービス「ウィチャット」に掲載されます。
弊社代表の澤野のインタビュー記事が、ビジネスパーソンのバッグと、その中身にフォーカスを当てるウェブメディア「INSIDEBAG」に掲載されました。
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基本的に大したものは持っていないのですが、持ち物について聞かれてみるとそれなりに自分的なウンチクというか、こだわりというか、好き嫌いはあるんだなー、と後で気づきました。
（澤野談）
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関連リンク：http://insidebag.net/bag/keijiro/
地方へ外国人観光客を誘引するについて、現状の課題把握と今後の展望。弊社の「ハートランド・ジャパン」の取り組みを「東洋経済ONLINE」に取り上げていただきました。
【引用】
「ゴールデンルート」と呼ばれる東京や箱根、京都、大阪などは非常に混雑しており、インフラがたえられない状態になっている。たとえば京都では、外国人観光客急増に伴って市バスの車内混雑が深刻化した結果、従来の後ろのドアから乗る方式を見直した。
（中略）
今後より重要なのは増え続ける外国人観光客をメジャーな観光都市以外に誘導することである。目下、大都市が旅行者急増で溺れそうになっている一方、田舎は乾いて死にそうな状態にある。本当の意味で観光ブームをサステナブルなものにするには、このアンバランスを是正する対策が不可欠だ。
もちろん、外国人を地方に誘導するのは容易ではない。たとえば、多くの地域では日本語を話せない人をもてなすための適切なインフラが圧倒的に不足している。もっとも、東京ですら外国語対応が不十分であることを考えると、これが、旅行者が東北や山陰地方を訪れない唯一の原因ではないということがわかる。
（中略）
こうした中、多くの旅行者を地方に誘導するという厄介な仕事は、最終的に民間企業の役割になるだろう。実際、地方へのカスタムツアーを手掛ける奥ジャパンや、新たに創業したハートランド・ジャパンのような企業はこれからも増えることが期待される。特に裕福なリピーターたちには、こうした企業が企画するディープな文化に触れるガイド付きの旅行はうってつけだ。
地方自治体がこうした小規模で融通の利く企業と手を組めば、面白いことが起こるかもしれない。外国人富裕層を呼び込むことは、ゆっくり、しかし、確実に沈む運命にある地方自治体にとっては前途有望な選択肢だと言える。
弊社で作成をさせていただいた「特別養子縁組」などの社会課題を深掘りした記事がヤフー・ニュースにて公開されました。
幼い子どもは、自分の環境を自分で選べないという課題、里親の支援制度の課題などを社会に示唆する内容となっております。
弊社では、こうした社会派の記事も得意としております。
関連リンク：https://promotion.yahoo.co.jp/news/social_contribution180629/
